M&A総合研究所がやばいと評判になっている理由について転職エージェントが解説

「M&A総合研究所（以下、M&A総研）はやばいって評判だけど、実際どうなの？」

M&A総研について調べる中で、ネガティブな情報が散見することに不安を抱き、この記事を訪れたのではないでしょうか。

M&A総研について調べると「やばい」「激務」「しつこい」といった情報が目立つので、不安を抱く気持ちも分かります。

ですが結論から申し上げますと、M&A仲介会社としてトップクラスの信頼・実績を誇り、就職・転職先としても非常に人気のある大企業です。

参照：M&A総合研究所HPより

では、なぜ「やばい」といったネガティブな情報が散見してしまうのでしょうか。

当記事では、M&A総研の評判や噂について言及するとともに、就職・転職に有利になる方法について、転職エージェントの立場からサポートしていきます。

M&A総研の評判について詳しく知りたい方、同社への就職・転職を検討している方の参考になれば幸いです。

1.M&A総合研究所がやばいと評判になっている噂と実態

M&A総研がやばいと言われている理由の中で、特に目立つ噂は次の通りです。

• ①激務である
• ②着手金・中間報酬金0が怪しい
• ③営業電話がしつこい
• ④詐欺事件に加担している？

上記4つの噂について、言及していきます。

1-1.激務である

M&A総研は激務と噂されていますが、必ずしも激務とは限らず、むしろ業界の中でもトップクラスに働きやすい環境にあります。 一般的に、M&A業界の業務は「ソーシング業務」と「エグゼキューション業務」に分かれ、どのプロセスを担当しているかによって激務度は変わってきます。

業務	範囲	概要
ソーシング	対象企業の情報収集～ターゲット企業との交渉（準備プロセス）	営業活動（マッチング）や事務作業が多い。 激務度：中
エグゼキューション	M&A交渉～クロージング（実務プロセス）	M&A交渉・契約、クロージングに向けて忙しくなる時期。激務度：高

ソーシングは、M&A交渉に取り掛かるまでの準備プロセスの段階で、対象企業の情報収集やロングリスト・ショートリストを作成し、ターゲット企業を選定しながらM&Aを提案する等、営業活動が主になります。

ひたすら事務作業、営業活動をする期間になるため忙しくはありますが、ある程度コントロールできる忙しさなので、激務度としては「中」レベルといったところでしょう。

一方、エグゼキューションは、M&A交渉が開始され、売り手・買い手双方の仲介がスタートし、契約締結、その後のPMI統合に向けて進めていくことになるので、非常に多忙な時期に突入します。

基本的にクライアントの意向に沿う形で進行しますので、残業時間が増えたり、時間外労働、ときには休日出勤を強いられることも。

このように業務内容・時期によって激務度が変化する点も、M&A業界が激務であると言われる所以かもしれません。

ですが、M&A総研は画期的な方法で驚異的な作業効率化を実現しています。 次の表をご覧ください。

参照：M&A総研HPより

詳しくは「2-2.DX化による圧倒的な作業効率化の実現」でお話ししますが、M&A総研は独自の業務システムを構築し、ソーシング業務のDX化、マッチングのAI化など、従来の非効率な業務体系を一新、顧客対応に最大限集中できる環境を整えることに成功しています。

同業他社からの転職で、労働時間を約27％削減できたという実績からも分かるように、従業員にとって働きやすい環境が整っているので、「M&Aは激務」という噂は、同社に限って言えばかなり改善されたと言えるでしょう。

1-2.着手金・中間報酬金0が怪しい

M&A総研は、業界唯一着手金・中間報酬金0の「完全成功報酬制」を導入しています。

さらに、譲渡企業（売り手）においては、成約するまで無料の「譲渡企業完全成功報酬制」を導入しており、異次元の料金体系を実現していることでも有名です。

ですが、その一方で「M&A仲介会社が完全成功報酬制にしたら、どこで収益を得るんだろう？」「その分成功報酬が高くなるんじゃ？」とネガティブに取られてしまう要因にもなっています。

同社の企業努力こそが、この料金体系実現の主因です。

参照：M&A総研「決算資料」より

前項でお話ししたように、M&A総研は独自のシステムで、大幅な業務（経費）削減・高い作業効率化を実現しており、そこで削減できた費用を人材だけでなく、顧客にも還元することに成功しています。

その結果、顧客満足度の向上だけでなく、安心・信頼の実績で新たな顧客が生まれるという「正のサイクル」が構築され、さらなる利益向上に繋がっているのです。

これらが上手く噛み合っていることが、M&A総研が着手金・中間報酬金0、譲渡企業完全成功報酬を実現している所以と言っていいでしょう。

1-3.営業電話がしつこい

M&A総研からの営業電話やメール、DMがしつこいという評判がありますが、それだけ熱心に営業活動している証拠とも言えます。

M&A業界のようなアウトバウンド営業が主な場合、兎にも角にも見込み客へ積極的にコンタクトを取っていくしかありません。

インバウンド（待ちの）営業では、見込み客を獲得できないどころか、本当に求めているニーズ客を逃してしまう（救えない）ので、営業しないリスクの方が高くなってしまうのです。

もちろん、M&Aを求めていない企業にとっては迷惑と感じる場合もあるでしょうが、実績を上げているM&A会社ほどしつこく（＝粘り強く）営業活動しているものなので、事実ではあるが真実ではない、というのが本音でしょう。

1-4.詐欺事件に加担している？

この話題に触れるにあたって、M&A業界を震撼させた「ルシアン事件」について言及する必要があります。

2021年11月に設立されたルシアンホールディングス（以下、ルシアンHD）は、「異業種一体型企業として年商100億を目指す」という目標のもと、短期間で強行的なM&Aを繰り返し行い、30社近い中小企業を傘下に収めました。

それだけなら“事件”とまでは呼ばれなかったのですが、傘下に収めた中小企業から「現金抜き取り」を行ったり、「経営者保証の未解除」といったトラブルを起こし、破産に陥る企業が続出。2024年1月以降、ルシアンHD代表が行方をくらましたことで、事件が表面化されたというのが経緯です。

参照：DIAMOND online「M＆A仲介市場の信用を地に落とした「ルシアン事件」ざっくり解説！」より

これだけのM&AをルシアンHDだけで達成できたわけではなく、その背景にはM&A仲介会社のサポートがあったとされ、怒りの矛先が業界全体に向いたというわけです。

この影響を最も受けたのがM&A総研で、業界大手の株価が軒並み下落する中、同社は約18％の下落率を記録し、悪目立ちしてしまったことが噂の実態になります。

現在においては、中小M&Aガイドラインが制定され、同じような悲劇が繰り返されないための枠組みが構築されつつあります。

意図していないこととはいえ、M&A仲介会社が関わったという事実が残る以上、業界全体で信頼を獲得していくしか道はないでしょう。

2.M&A総合研究所の4つの良い評判・魅力

M&A総研にまつわる噂の実態はお分かりいただけたのではないでしょうか。

「火のないところに煙は立たない」というように、必ずしも誤解で完結する話だけではありませんでしたが、同社は自他ともに認める大手M&A仲介会社だからこそ、両極面が際立ってしまうということなのでしょう。

M&A総研は、業界を目指す人にとって非常に人気の高い企業ですので、次にお話しする同社の魅力も踏まえ、ぜひ就職・転職活動の参考にしてください。

M&A総研の良い評判・魅力については、次の通りです。

• ①業界トップクラスの高い年収
• ②DX化による圧倒的な作業効率化の実現
• ③業界唯一の譲渡企業完全成功報酬制を採用
• ④幅広い業界から積極採用

それぞれについて、詳しくお話ししていきます。

2-1.業界トップクラスの高い年収

参照：M&A総研HPより

平均年収1,000万円以上がひしめき合うM&A大手企業の中でも、M&A総研は平均年収2,894万円と、群を抜いて高いことでも有名です。

次の表をご覧ください。

企業名	平均年収
M&A総研	2,894万円（2025年3月時点）
M&Aキャピタルパートナーズ	約2,500万円
株式会社ストライク	約1,500万円
日本M&Aセンター	約1,100万円

上記は、大手M&A仲介会社の平均年収比較表になりますが、株式会社ストライクの約1.9倍、日本M&Aセンターの約2.6倍となっており、M&A総研の平均年収がいかに高いのかがお分かりになるかと思います。

唯一、M&Aキャピタルパートナーズが比肩する年収帯ではありますが、同社は一人のM&Aコンサルタントが一貫して担当するのに対して、M&A総研はそれぞれの担当部署を設け作業分担（＝作業効率化）を行った上で高年収を実現しているので、その高い収益性が見て取れます。

参照：M&A総研「決算資料」より

「高年収ではあるが激務」というM&A業界の常識を覆した会社といっても過言ではなく、そういった背景からも時代を象徴する大企業に登りつめたのでしょう。

2-2.DX化による圧倒的な作業効率化の実現

参照：M&A総研「決算資料」より

M&A総研は独自の営業管理システム「Digitalize M&A」を構築し、業界レベルを数段引き上げた先駆者としても有名な企業です。

同社は、業務効率化を目的としたDX化にいち早く着目し、佐上社長主導のもと、「M&A」×「DX」×「AI」のイノベーション創出に尽力。

その結果、業務量は（他社と比較して）約27％の削減、成約にかかるまでの期間も、1年以上が多い中で平均6〜7ヶ月と約50％の期間短縮を可能にしました。

このように、独自の営業管理システムから生まれるのは業務効率化だけでなく、高い収益性、人材・顧客サービスへの還元、独自の料金体系と様々な分野・方法で活用（還元）することに成功しています。

また、今後の展望として、エグゼキューション業務のDX化も検討しており、これが実現できれば、さらなるシナジー効果が生まれ、M&Aの新しいビジネスモデルが生まれることは想像に難くないでしょう。

2-3.業界唯一の譲渡企業完全成功報酬制を採用

M&A総研は、創業当時から完全成功報酬制を掲げ、売り手・買い手企業ともに着手金、中間報酬金は0、売り手（譲渡）企業に関しては、成功報酬以外は全て0という異次元の料金体系を実現している会社です。

以下の表をご覧ください。

項目	相場
着手金	50〜200万円
中間報酬金（基本合意時）	30〜200万円 （または成功報酬の10〜20％程度）
月額報酬金	0〜100万円／月（※）
成功報酬金	500万円〜1億円以上（※）

※プロジェクト規模によっても変動する

一般的に、依頼時に発生する「着手金」や、プロジェクトの一つの壁でもある基本合意時に発生する「中間報酬金」、そしてM＆A成約時に発生する「成功報酬金」、企業によっては「月額報酬金」を設定するなど、料金体系は多岐に渡ります。

M&Aを行う企業（特に譲渡企業）はこのような支出も考慮する必要がある上、大手M&A企業ともなれば高額になる傾向にあるため、「M&Aで現状を脱却したいけど、予算の兼ね合いで難しい」と苦しむ中小企業が多いのが現状です。

次の比較表をご覧ください。

参照：M&A総研「決算資料」より

成功報酬制と案内しているA社・B社であっても、着手金または中間金、月額報酬は設定している中、同社は着手金0、中間・月額報酬も0の完全報酬制を実現しています。

完全報酬制を貫いている理由について、このように述べています。

• 多くのM&A仲介会社は、成果の有無に関わらず「着手金」「中間金」「月額報酬」が発生します。
• もし、M&Aが成約しなかった場合でも、譲渡企業様は数百万～数千万円の報酬を支払わなければならない場合があります。
• 当社の料金体系は「完全成功報酬制」のため、M&Aが成約しなかった場合、譲渡企業様(売り手様)から報酬を一切頂きません。M&Aの成約に自信があるからです。
• 引用：M&A総研HPより

「顧客が本当に求めているニーズは何か？」を徹底追求した結果であること、そして完全報酬制を行うだけの自信があるから、というわけですね。

前項でお話しした独自の営業管理システムに続き、完全報酬制の実現がいかに凄いことなのかがお分かりいただけるのではないでしょうか。

2-4.幅広い業界から積極採用

M&A業界経験者が優遇される中、M&A総研は未経験・異業種から積極的に採用しています。

次の表をご覧ください。

参照：M&A総研「決算資料」より

上記はM&Aアドバイザーの出身企業の構成比を表したものですが、業界経験者以外の人で約90％を占めていることが分かります。

その背景には、未経験者でも活躍できる環境が整っていることが挙げられます。

参照：M&A総研「決算資料」より

1年以内の早期戦力化を主軸に置き、業務プロセス毎の研修を設けながら、時代の変化に合わせ常にブラッシュアップしていく体制、社内独自のシステムによる効率的なナレッジ共有やオンライン学習の強化、一人が複数人を指導する体制の万全化など、教育に対する取り組みを本気で行っているのが同社の強みです。

このように、未経験・異業種からでも即戦力を目指せる体制が整っていることも、同社へ転職を志す人が絶えない要因になっているのは間違いないでしょう。 他方、今後の取り組みとして、2026年度までにM&Aアドバイザー数を700名という目標を掲げています（2023年9月現在：181名）

参照：M&A総研「決算資料」より

上記の資料によれば、中途採用に力を入れながら新卒採用も強化していくとあります。

大手企業ならではの育成環境、同社独自のシステムによるデータ管理・分析、先ほどお話しした研修環境などの裏付けもあるように、今後さらに採用が活発化することは間違いありませんので、これから就職・転職を目指す人にはチャンスであると言えるでしょう。

関連コラム：【M&A転職エージェントが解説】未経験から転職を目指す方法とは？

3.M&A総合研究所への転職はM&A特化型転職エージェントが不可欠

M&A総研の魅力や、今後の動向についてお分かりいただけたのではないでしょうか。

積極採用に力を入れていくと明言していることもあり、M&A総研を目指す人は、向こう数年増えていくことが予想されますが、だからといって転職が容易になるということではありません。

積極採用＝ライバルが増えることを意味しますので、より転職難易度が上がると思った方がいいでしょう。

ライバルと差別化を図る方法として、「高い営業力」「M&A関連の知識・スキル」「業界での経験値（即戦力）」などが挙げられますが、それらのステータス・事前対策は誰もが平然と行ってくる猛者ばかりです。

では、他にどのような部分で差別化を図るのか。

それは、M&A特化型転職エージェントを活用することです。

詳しくは4章でお話ししますが、M&A特化型転職エージェントを活用するメリットは次の通りです。

• ◎M&A業界経験者が在籍していることが多く、業界ならではのリアルな声を聞くことができる
• ◎業界の最新情報・動向を知ることができるので、事前対策が容易になる
• ◎効果的な職務経歴書の書き方・面接対策など、基礎的な部分からサポートを受けられる
• ◎内定前だけでなく、内定後のアフターフォローも充実している（※）
• ※転職エージェントによってアフターフォローに差がある
• ◎M&A特化型転職エージェントだけが抱える非公開求人がある

上記のように、一般的な転職エージェントでは困難なサービス・サポートばかりなので、これを利用しない手はないでしょう。

とはいえ、どの転職エージェントが自分にマッチしているのかを一から探すのは容易ではありませんので、ぜひ次章を参考にしてみてください。

4.M&A総合研究所への転職は「NewMA」にお任せください！

M&A総研の就職・転職をお考えなら、M&A特化型転職エージェント「NewMA」にお任せください。

私たちが弊社を強くおすすめする理由は、次の3つです。

• ①M&A業界経験者による確かなサポート
• ②M&A業界の最新情報・動向をご提供
• ③あなたにマッチした企業をご案内

それぞれについて、詳しくお話ししていきます。

4-1.M&A業界経験者による確かなサポート

弊社には、M&A業界経験者が多数在籍しており、中には、未経験者からM&A業界に転職したエージェントもおります。

業界経験者だからこそお話しできる、リアルな情報をご提供することが可能です。

また、書類選考を通過できる効果的な職務経歴書の書き方や、M&A業界の特殊な面接にも対応できるよう、一からサポートしてまいります。

4-2.M&A業界の最新情報・動向をご提供

弊社は、様々なM&A企業と提携させていただいており、業界の動向や最新情報は逐一仕入れています。

その中には、M&A総研に関する最新情報・動向もございますので、あなたが求める情報をご提供できると自負しています。

その上で、特定企業に即した書類の作成・準備、面接対策を行ってまいりますので、まずはお気軽にご相談ください。

4-3.あなたにマッチした企業をご案内

弊社では、「本当にあなたにM&Aアドバイザリーとしての人生はあっていますか？」というところからお話しさせていただきます。

話し合いの中で、もしかしたらあなた自身が気づいていない魅力（アピールポイント）が発見されたり、M&A総研以外のあなたにマッチした企業が出てくる可能性もあります。

弊社は、目先のゴールだけを見ておらず、あなたが入社後も満足して働けることを最優先に考えていますので、安易なご案内をすることはしません。

M&A業界に携わってきた者として、良いことや苦労したことを赤裸々にお伝えし、その上で就職・転職を検討される方については、全力でサポートさせていただきます。

5.まとめ

いかがでしょうか？

M&A総研の噂の実態と評判、就職・転職を有利にする転職エージェントの存在についてお話ししました。

最後にこの記事をまとめましょう。

◎M&A総研が「やばい」と言われる噂と実態については次の通り

• ①激務である
• →業界全体として激務と言われているが、独自の営業管理システムにより、作業効率化を実現。約27％の負担軽減に成功している。
• ②着手金・中間報酬金0が怪しい
• →前項の営業管理システム構築により、作業効率化や経費削減を可能にし、顧客への利益還元が可能になった。
• ③営業電話がしつこい
• →営業電話が多いことは事実だが、待ちの営業ではなく、攻めの営業で顧客を救うことを至上命題としている企業なので、比例して営業活動（電話やメール）が増えるのは必然。
• ④詐欺事件に加担している？
• →ルシアン事件により業界全体の信用が揺らいだこと、大手M&A仲介会社の株価が一時的に急落した影響を受け、同社が矢面に立たされてしまったことが挙げられる。

◎M&A総研の良い評判・魅力については次の通り

• ①業界トップクラスの高い年収
• ②DX化による圧倒的な作業効率化の実現
• ③業界唯一の譲渡企業完全成功報酬制を採用
• ④幅広い業界から積極採用

◎M&A総研への転職を有利にするにはM&A特化型転職エージェントの活用が不可欠

以上になります。

M&A総研は、「M&A」×「DX」×「AI」の独自路線で急成長したM&A仲介会社で、今後も業界を牽引している大手企業であることは自他ともに認めるところでしょう。

非常に人気のある企業である一方で、求人倍率も高くなる傾向にあり、転職難易度は業界トップクラスです。

猛者がひしめき合う中で自分を最大限にアピールし、就職・転職確率を上げるには、M&A特化型転職エージェントのサポートが不可欠ですので、まずはお気軽にご相談ください。 この記事が、M&A総研への就職・転職を検討しているあなたにとって、少しでもお役に立てれば幸いです。

監修: NewMA株式会社 代表取締役 林健太郎

林健太郎…中之島キャピタルでM&Aコンサルタントを経験。成約も複数件経験し、マネージャーとして勤務後、M&A専門人材紹介会社のNewMA株式会社を設立。