洋上風力発電コンサルタント求人｜インフラ・アドバイザリー【EY Japan】
洋上風力発電コンサルタントとして、日本のエネルギー転換を最前線で支える仕事があります。この求人は、グローバルファームEYの日本法人であるEYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社が、脱炭素社会への移行という国家的テーマに正面から取り組むために立ち上げた専門チームのポジションです。国内の洋上風力発電事業はいま、まさに黎明期にあります。公募占用計画の策定から財務シミュレーション、プロジェクトマネジメントまで、案件の川上から川下まで一気通貫で関われるこの環境は、エネルギーインフラのアドバイザーとしてキャリアを深めたい方にとって、なかなか巡り合えない機会です。
インフラ・アドバイザリーのスペシャリストとして、戦略策定から資金調達支援、PMO業務まで一気通貫で携われるのが本案件の醍醐味です。国内洋上風力発電事業の黎明期において、公募占用計画の作成や地域経済波及効果の試算など、他では得られない専門的なナレッジを習得できます。チームの立ち上げフェーズに参画し、エネルギーセクターの次代を担うキャリアを築きませんか。
01 企業・ポジション
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社は、世界150カ国以上に展開するEYグループの日本法人として、戦略・財務・テクノロジー・インフラの各領域でコンサルティングサービスを提供しています。今回の洋上風力発電コンサルタント募集は、再生可能エネルギー分野の案件急増を背景に、インフラ・アドバイザリーの専門チームを新たに組成するための採用です。マネージャー・シニアコンサルタント・コンサルタントと複数レベルで募集しており、これまでの経験や志向に合わせたポジションが選択できます。
02 業務内容・待遇
具体的な業務は、民間・公共双方を対象とした洋上風力発電プロジェクトへのアドバイザリー支援です。入札戦略の立案から財務モデルの構築、PMOとしての進捗管理まで、プロジェクトライフサイクル全体を通じて関与します。特に国内では再エネ海域利用法に基づく公募制度が本格化しており、この分野の実務経験は希少価値が高く、キャリア上の差別化につながります。報酬は年収450万〜2,000万円＋αと、実績・レベルに応じた幅広い設定になっています。
03 応募要件・キャリアパス
求められるのは、アドバイザリー業務の実務経験です。エネルギー業界出身である必要はなく、インフラ・官民連携・ファイナンス・PMOなどの領域で実績を積んできた方が活躍しています。ネイティブレベルの日本語力は必須ですが、英語力は案件によって異なります。D&Iへの理解とグリーン社会への貢献意識も、チームカルチャーとして大切にされています。経験者採用に限られているため、コンサルティングまたは関連するアドバイザリー業務の経験を持つ方が対象です。
- ■ 求める人材 / 応募資格 / 必須条件
- アドバイザリー業務に関心がある方、D&I理念を理解する方、グリーン社会に貢献したい方など。ネイティブレベルの日本語力必須。
- ■ 未経験可否
- ✕ 不可（実務経験のある方を対象とした採用です）
- ■ 選考フロー
- 面接2回程度
- ■ 将来のキャリアイメージ
- ストラテジー事業部のインフラストラクチャー部門において、官民双方のクライアントを対象としたアドバイザーとして専門性を深めていきます。洋上風力発電をはじめとする再生可能エネルギー案件の経験は国内でも希少で、中長期的に市場価値の高いキャリアにつながります。
洋上風力発電コンサルタント求人 よくある質問
Q. エネルギー業界の経験がなくても応募できますか？
A. 洋上風力・再生可能エネルギー分野の直接経験は必須ではありません。インフラ・ファイナンス・PMO・官民連携などのアドバイザリー経験があれば、業種が異なっていても選考対象になります。実際のプロジェクト遂行力と、複雑な案件を整理する思考力が重視されます。
Q. 想定年収の幅が広いのはなぜですか？
A. コンサルタント・シニアコンサルタント・マネージャーと複数のグレードで募集しているため、年収レンジは450万〜2,000万円＋αと幅があります。現職の処遇・担当レベル・面接での評価を総合的に判断したうえで、ご経験に見合った条件が提示されます。
Q. 勤務形態はどのようなものですか？
A. 基本は東京ミッドタウン日比谷（千代田区有楽町）のオフィス勤務で、標準勤務時間は9:00〜18:00です。ただしプロジェクトの状況や時期によって変動することがあります。EY Japanではフレキシブルな働き方を推進しており、プロジェクト進行に応じた柔軟な対応が可能です。
Q. 洋上風力発電のアドバイザリー業務とは具体的にどんな仕事ですか？
A. 国の公募制度（再エネ海域利用法）に基づく占用計画の策定支援、事業採算性を検証する財務シミュレーション、複数のステークホルダーを束ねるPMOが主な業務です。地域経済への波及効果試算など、政策的・社会的な視点も必要とされる、専門性の高い仕事です。民間デベロッパーと自治体・国の双方を対象とするケースがあり、官民両面のリテラシーが求められます。
募集人数に限りがあるため、早めのエントリーを推奨します。
なお、掲載内容は現時点のものであり、ご紹介時に変更となる場合がございます。